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現在、公社債型が株式を一切含まないということなので、公社債型以外のすべてのファンドが株式型ということになります。

したがって、株式組み入れ比率が17%以下のファンドや株式を直接組み入れない転換社債の株式への転換が予定されているファンドなども、株式型投信に含まれることになります。株式型投信には、ストック・インデックス・ファンド225のような追加型のものとファンドのリスクとリターンの度合いによって分類する方法が、平成5年8月から導入され、すべての受益証券説明書に、その分類を示す図表が掲載されています。
また、投信の運用規制緩和を受けて、平成7年1月から、それまで4分類に先物オプションなど派生商品を積極的に利用するハイリスク・ハイリターン型を加えた5分類となっています。安定した利回りを目標として、値動きの少ない証券を利用して運営するファンドですが、元本が保証されているわけではありません。
具体的には、MMF、公社債投信、中国ファンドなどです。店頭・小型株投信のような単位型のものとがあります。
また、税法上の理由があり、追加型の公社債投信は決算時に元本に戻さないと、追加設定ができないということがあるため、実際には債券でしか運用しないファンドであっても、株式型の形式を採用しているものがあります。投資信託はリスク商品であり、商品の種類によってその度合いが異なるものであることを、投資家は十分認識することが利回り向上を目的として、公社債を中心に運用するファンドですが、値下がりのリスクもあります。
値上がり益追求型、利回り向上を目的として、株式と公社債等の組み合わせにより運営するファンドですが、値上がり益を追求するため、値下がりのリスクがあります。転換社債ファンドなどが好例でしょう。
値上がり益の追求を目的として、株式を中心に運用するファンドです。一方、大きな値下がりのリスクが存在します。
大きな値上がり益の追求を目的として、派生商品や値動きの激しい証券等に積極的に投資するファンドです。もちろん、値下がりのリスクが存在します。
最近は為替の変動によって、円高でメリットを受けるファンド、円安によってメリットを受けるファンド、さらには株価が上昇すれば大きく利を生むブルファンド、逆に株価が値下がりすれば利益が得られるベアファンドなど、多種多様のファンドがたくさん設立されています。自分の資金性格、さらには運用期限などを考慮し、選ぶことが必要となります。

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